現在、日本全体で災害に強いインフラづくりが急ピッチで進められています。例えば、地震対策として、上下水道の更なる耐震化や老朽管の補強・更新が進められています。また、大雨などによる冠水や河川氾濫を防ぐための地下河川や貯留施設の建設なども進められています。これらは災害への有効な対策として期待されています。

私たちはこうした、災害に強い都市をつくるためのインフラ整備計画において、トンネル設計の専門家として数多くのプロジェクトで力を発揮しています。災害時においても可能な限り「いつもの生活」を送れるような強靭なインフラを世の中に行き渡らせることが、私たちの使命です。

私たちは、河川〜浄水場〜各地域を結ぶ水道の管路施設、あるいは、生活排水や雨水を下水処理場まで結ぶ下水道の管路施設のうち、大規模な管路トンネルの実現化に向けて専門性の高い設計技術で貢献しています。大きな地震が発生した後も給排水をストップさせないためのトンネル計画を行い、強靭なインフラづくりに貢献しています。

近年、日本においてもゲリラ豪雨などの大雨による災害が年々甚大化し、問題となっています。この事態の対策として地下調節池があります。都市部の地下に長距離にわたって施設をつくるには、シールド工法による建設が最有力工法です。私たちは、シールド工法の専門家として期待されています。

高度経済成長期に建設された上下水道は、老朽化による劣化が問題となっており、対策が急がれています。新規に上下水道を敷設するよりも劣化した上下水道の補修を行うことが効率的なため、補修工事のニーズが増えています。私たちは、補修計画・設計の立案に力を発揮しています。

ガスや石油などを運ぶためのエネルギーパイプラインも日本各地に敷設されています。日本は地震国のため、こうしたパイプラインは地下に敷設されるケースがほとんどです。パイプラインは、およそ地下数十メートル、長さ数十キロに渡ることが多く、建設時にはシールド工法が採用されており、私たちは、計画段階から専門家として参画しています。

トンネルの設計には複数の段階があり、計画の進行に合わせて予備設計、基本設計、詳細設計と、「トンネルのつくり方」を明らかにしていくことが一般的です。私たちは最初の予備設計の段階から、実際につくることができるトンネルを念頭に、できるだけ細部まで詳細に考え抜いた設計を行っています。それは、豊富な経験を持つ私たちだからこそ可能であると自負しています。